ショックなニュースが飛び込んできました。
国連の世界気象機関(WMO)が発表した内容によると、地球温暖化の原因とされる温室効果ガスの平均濃度(2018年)が過去最高値を更新したとのこと。
これって、「へぇーそうなんだ~」で済むような話ではありません。
今年もゲリラ豪雨や台風による水害が起きてしまいましたが、これらも地球温暖化による気候変動が少なからず影響していると言われているのです。
つまり、このニュースは対岸の火事ではなく、自身に危険が及ぶ可能性が高まったことを意味しているのです。
ぜひ現状を知っていただきたいのでご紹介します。
1.CO2濃度はどれだけ上昇したのか
WMOが発表した内容によると、2018年の大気中CO2濃度は407.8ppmであり、2017年の405.5ppmから2.3ppm上昇したとのこと。
CO2とは二酸化炭素のことで、温室効果ガスの大半を占めているガスです。
地球温暖化を引き起こす温室効果はメタンやその他の温室効果ガスと比べると小さいですが、量が多いため削減が求められています。
数字だけ見ると、「なんだ大したことないじゃん」と思われるかもしれませんが、減少に転じていないこと自体が問題なのです。
2.パリ協定の努力目標を達成できるのか
「パリ協定」をご存じでしょうか?
これは世界各国が協力して温室効果ガスを削減していこうと取り決めた枠組みであり、世界共通の長期目標を掲げている画期的なものです。
この枠組みは、これまで温室効果ガスを多く排出してきた先進国だけでなく、昨今排出量が増えている途上国も含まれている点がポイントです。
そんなパリ協定で掲げている長期目標は、世界の平均気温上昇を2℃より十分低く保つとともに1.5℃に抑える努力が必要というもの。
この目標を達成するためには、2050年までにCO2排出量をゼロにすることが必要と言われています。
つまり、2050年に向けて年々減らしていくことが必要なのに、減るどころか増えていることが今回のニュースでわかったのです。
3.濃度上昇によって何が起きるのか
WMOは、「この継続している長期的な傾向は、将来の世代が気温の上昇や極端な気候、水不足、海面上昇、陸・海上の生態系の破壊といった、深刻な気候変動の影響を受けることになることを意味する」と発表しています。
もちろん日本各地でもこの影響が及ぶものと考えられます。
異常気温による健康被害、水不足による農作物被害、ゲリラ豪雨や台風の大型化による水害、など枚挙に暇がありません。
対策を講じなければ、これらの被害が拡大する可能性は大いにあります。
4.わたしたちにできることとは
日本だけにフォーカスすれば、政府は2050年までに温室効果ガスを80%削減することを目標とし、達成のためのビジョンを公表しています。
https://www.env.go.jp/earth/info/80vision/vision.pdf
これを国民レベルまで落とし込むと、例えば以下のようなことであれば、それほど負担なくできるのではないでしょうか?
①日頃から環境に対する意識をもって行動する
②環境問題に対して正しい知識を持ち、それを広める
③積極的に低炭素/省エネ製品、サービスを選択する
①であれば電気の消し忘れをしないといったことも立派な排出削減行動です。
②のように環境問題に関する知識を伝え広めることも重要だと思います。
無理をする必要は当然ありませんが、今回のニュースに対し、少しでも危機意識を持っていただけたのなら幸いです。
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